この記事のAI要約
KDDIのau Starlink Directを活用し、海上の圏外でもスマートフォンからSOS通報できる仕組みの実証実験を太平洋沖で行いました。小型船舶の事故が多く、通信手段の確保が課題であることから、海上安全支援アプリ「マリンコンパス」と連携し、位置情報や写真、メッセージを衛星経由で送信できるかを検証しました。結果、BANや海上保安庁との連携もスムーズに行え、海上でも「つながる安心」を広げる有効性が確認されました。
この要約は生成AIを使用して自動作成しています。AIの特性上、情報の誤り（ハルシネーション）や脱落が含まれる可能性があります。
KDDIが提供する「au Starlink Direct」は、空が見える場所であればスマートフォンが直接衛星と通信できるサービスです。
このサービスのさらなる活用を目指し、海上の圏外から迅速に救助要請を行う新たなシステムの実証実験が太平洋沖で実施されました。検証の様子と、担当者のサービス開発への思いをレポートします。
船舶事故の約76％を占める小型船舶の通信課題
au Starlink Directは、SpaceX社のStarlink衛星を「空飛ぶ基地局」として利用し、普段使っているスマートフォンと衛星が直接通信するサービスです。専用アンテナを設置する従来のStarlinkとは異なり、対応スマートフォンさえあれば、圏外でもメッセージの送受信や一部アプリを利用できるのが特徴です。
このサービスの新たな用途を模索する中で浮上したのが、「小型船舶」での利用です。
KDDI 事業戦略本部 事業開発部の小林 三波は、取り組みのきっかけを次のように振り返ります。
「海上での携帯圏外エリアでどのような活用の可能性があるかを検討していく中で、船舶事故の中で小型船舶の事故が最も多いということが分かりました」
2024年に発生した船舶事故（1,817件）のうち、約76％をプレジャーボートや漁船などの小型船舶が占めていました。大型船と違い、小型船舶は衛星電話や専用無線機を積んでいないことが多く、電波の届かない沖合で事故が起きると、外部への連絡手段が絶たれてしまう点が大きな課題でした。
そこでKDDIは、au Starlink Directを活用して手元のスマートフォンから通報できる仕組みを構築するため、海上安全支援アプリ「マリンコンパス」（インフカム株式会社）と、海上レスキューサービス「BAN（Boat Assistance Network）」（一般財団法人 日本海洋レジャー安全・振興協会）と連携。普段のスマートフォンを携帯圏外となる海上での非常時連絡手段として機能させる実証がスタートしたのです。
au Starlink Directを活用した国内初の海上SOS発報を検証
船上からau Starlink Directを介して、位置情報や現場の写真、メッセージを衛星経由で送り、救助要請につなげられるか——。その検証を行うため、実証実験は携帯圏外となる太平洋沖で行われました。
当日は、auの基地局電波が予想以上に遠くまで届き、出港してから完全に圏外となるまで、予定の倍となる約2時間を要するというハプニングもありました。電波の届かない沖合へ到達したところで、横浜にあるBANのレスキューオペレーションセンターにデータが届くのか、検証がスタートしました。
スマートフォンでマリンコンパスアプリを立ち上げ、案内に従って状況などの項目を選択し、SOSボタンを押すだけで、Starlink衛星を経由して、現在地の緯度・経度と共に必要な情報が即座に送信されました。
次に、アプリ内のチャット機能を用いた詳細な状況報告の検証へと進みます。船上の写真を選択して送信し、さらにテキストで「けが人が2名いる」ことを伝えたところ、横浜にあるBANのレスキューオペレーションセンターが即座に状況を確認し、海上保安庁への連携を行いました。これにより、au Starlink Directを介した携帯圏外でのSOS通報プロセスがスムーズに機能することが実証されました。
船上で実証実験に臨んだ小林は、次のように振り返ります。
「実際に海でSOSを発報するのは初めての挑戦だったので、横浜のBAN様に届くのか緊張していました。波が高くて大変な瞬間もありましたが、スマートフォンの画面に衛星のピクトが立ち、SOSボタンからスムーズに情報入力と送信が完了し、滞りなく連携が取れた時は本当にうれしかったですね。au Starlink Directは、いざという時にも迷わず使えて、確かな安心感をご提供できると実感できました」
もしものときに、海上でも「つながる安心」を
今回の実証実験を経て、2026年6月にはau Starlink Directを活用したマリンコンパスの衛星通信対応サービスが正式に提供開始されました。専用機器を買い足すことなく、お手持ちのスマートフォンとアプリで非常時の通信手段を確保できる環境は、船舶事故における被害の軽減につながることが期待されています。
「マリンコンパスアプリから衛星通信により通報できる機能は、これまで通信が届きにくかった海上にも『つながる安心』を広げ、より多くの方が安心してマリンアクティビティを楽しめるようになればうれしいです」（小林）
KDDIはこれからも、日常の生活エリアだけでなく、海や山といった電波が届きにくかった場所でも通信の可能性を広げ、誰もが安心して活動できる環境づくりを推進していきます。
